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2021年春 アプリではじめる!スマートライフキャンペーン

2021年春 アプリではじめる!スマートライフキャンペーン

キャンペーン概要

  • 【 取扱期間 】
    2021年3月8日(月)〜5月31日(月)
  • 【 特 典 】
    QUOカードPay 1,000円分
  • 【 取扱店舗 】
    荘内銀行 全営業店(わたしの支店を除く)
  • 【 当選者数 】
    抽選で500名さま
  • 【 応募方法 】
    自動エントリー
  • 【 対 象 】
    荘内銀行アプリ「残高照会」のメイン口座を新規でご登録いただき、さらに次の対象取引から2つ以上を新規に開始された個人の方
    • [ 対象取引 ]
    • ① 通帳レス口座の新規お申込み、または切替。
    • ② 荘内銀行アプリ「一生通帳 by Moneytree」への口座登録。
    • ③ 当行に給与振込を新規ご指定。

      ※6月末までに、最低1回5万円以上の給与振込があった場合を対象といたします。

    • ④ 積立投資信託を月額3,000円以上新規お申込み(増額除く)。

      ※7月末までに2ヵ月分以上の口座引落しがあった場合を対象といたします。

      ※荘内銀行窓口または荘銀投信ダイレクトにてお申込みください。

    • 《ご注意ください》
      各対象取引の口座を荘内銀行アプリの「残高照会」へご登録ください。
  • 【 その他 】
    • 特典は荘内銀行アプリにて配信いたします(2021年8月以降を予定)。特典のお受け取りには有効期限がございますのでご注意ください。
    • 特典の配信時点で、荘内銀行アプリをご解約、または「残高照会」の口座登録が解除されている方は対象外とさせていただきます。
    • 特典の受信には、「残高照会」への口座登録とプッシュ通知「ON」の設定が必要となります。
    • 特典の適用はお一人さま1回となります。
    • 当選者の発表は、特典の配信をもってかえさせていただきます。
    • 荘内銀行アプリの残高照会を180日以上操作しなかった場合、セキュリティの観点から口座登録が解除され、キャンペーン対象外となります。キャンペーン対象となるには、再度、口座登録が必要です。
    • キャンペーンおよび特典は予告なく中止・変更となる場合がございます。
    • 投資信託口座の開設方法や「積立投資信託」「荘銀投信ダイレクト」等の詳細については、お近くの当行窓口までお問い合わせください。

投資信託ご購入にあたってのご留意事項

  • 投資信託は預金・保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 荘内銀行で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 荘内銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託は元本・分配金が保証された商品ではありません。
  • 投資信託はその信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格変動、金利変動、為替変動、その発行者に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には次の(1)〜(4)のものがあります。

    (1)購入時:購入時手数料(購入金額に対して最大3.3%(税抜3.0%))

    (2)運用期間中:信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税抜2.2%))

    (3)換金時:信託財産留保額(換金時の基準価額に対して最大0.5%)

    (4)その他費用(監査費用・売買委託手数料等)実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもございます。その詳細は各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」でご確認ください。

  • 投資信託をご購入の際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」は荘内銀行の本支店等(一部を除きます)の窓口にご用意しております。ただし、インターネット積立専用ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」は窓口にご用意しておりません。荘銀投信ダイレクトの電子交付サービスによりお受取りになり、内容をご確認ください。
  • 当資料は荘内銀行が作成しており、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。